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製品情報

溶接用ケーブル

主として、アーク溶接機の2次側に使用され、品種及び記号はケーブルの使用目的及び被覆材料によって分かれます。

各製品名をクリックいただくと詳細の情報が確認できます。

WCT

特徴

弾力性のある強靭な天然ゴムを使用しているため、衝撃、摩耗等に充分な強味を発揮します。最高許容温度は60℃。RoHS2指令対応品です。

構造

用途

WCT

主として、アーク溶接機の2次側に使用され、導線用として使用するもので、天然ゴムシースで被覆したもの

お願い

WCT、WRCTは耐油性、耐候性、難燃性の要求される用途には適していませんのでご注意下さい。また抵抗溶接機、交流アーク溶接機以外の溶接機の2次側に使用される場合、ケーブルサイズの選定は溶接機メーカーにご確認願います。

備考

JIS C 3404 電気設備技術基準 準拠 (レンズマーク) 22~100㎟のWCT,WNCTには、1m毎にレングスマーク(条長表示)を表示しています。
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WNCT

特徴

シースにクロロプレンゴムを使用しているため、摩耗、引張り、衝撃等の酷使に耐え、特に難燃、耐油、耐候性等物理的特性に非常に優れています。導体はメッキ付きとなります。最高許容温度は75℃。RoHS2指令対応品です。

構造

用途

WNCT

主として、アーク溶接機の2次側に使用され、導線用天然ゴムシースケーブルと同じ構造で、天然ゴムシースをクロロプレンゴムシースにおきかえたもの

備考

JIS C 3404 電気設備技術基準 準拠 (レンズマーク) 22~100㎟のWCT,WNCTには、1m毎にレングスマーク(条長表示)を表示しています。
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WRCT

特徴

超可とうより導体を採用し、シースに弾力性のある天然ゴムを使用しているため、可とう性に富み、且つ、絶縁体とシースを2重に被覆し安全性を高めています。最高許容温度は60℃。RoHS2指令対応品です。

構造

用途

WRCT

主として、アーク溶接機の2次側に使用され、ホルダ用として使用するもので、天然ゴム絶縁体に天然ゴムシースを被覆したもの

お願い

WCT、WRCTは耐油性、耐候性、難燃性の要求される用途には適していませんのでご注意下さい。また抵抗溶接機、交流アーク溶接機以外の溶接機の2次側に使用される場合、ケーブルサイズの選定は溶接機メーカーにご確認願います。

備考

JIS C 3404 電気設備技術基準 準拠
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WRNCT

特徴

ホルダ用天然ゴム絶縁天然ゴムシースケーブルと同様ですが、特にシースにクロロプレンゴムを使用しているため、難燃、耐油、耐候性に非常に優れています。最高許容温度は60℃。RoHS2指令対応品です。

構造

用途

WRNCT

主として、アーク溶接機の2次側に使用され、ホルダ用天然ゴム絶縁天然ゴムシースケーブルと同じ構造で、天然ゴムシースをクロロプレンゴムシースにおきかえたもの

備考

JIS C 3404 電気設備技術基準 準拠
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E・WCT

特徴

絶縁材料として、耐燃性架橋ポリエチレンを使用した、高機能タイプの溶接用ケーブルです。 耐燃性架橋ポリエチレンの優れている点は、 ①難燃性:耐スパッタ性に優れ、炎に近づけても延焼しません。 ②耐久性:耐候性、耐熱性に優れ、オゾン亀裂は発生せず使用寿命が長くなります。 ③経済的:優れた耐熱性のため、大きな許容電流値がとれ、従来のご使用サイズ(mm2)より1~2サイズダウンしたものを使用できます。 ④軽量化:サイズダウンして使用できるため、移動作業の際軽くて使い易くなり、作業する方の負担も軽くなります。最高許容温度は90℃。RoHS2指令対応品です。

構造

用途

E・WCT

主として、アーク溶接機の2次側に使用され、導線用(E-WCT)とホルダ用(E-WRCT)タイプをラインナップしています。

備考

電気設備技術基準 準拠
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ES-WCT

特徴

可とう性に優れた導体と柔軟性・難燃性(耐スパッタ性)・耐候性に優れた耐燃性架橋ポリエチレンを被覆材を使用しています。被覆材の許容温度が高いため許容電流が高く、WCT・WRCTと比べ1~2サイズダウンが可能で経済的です。最高許容温度は105℃。RoHS2指令対応品です。

構造

用途

ES-WCT

主として、アーク溶接機の2次側(母材側/手元側)にてご使用いただけます。

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SX-WCT

特徴

可とう性に優れた軟銅素線0.12mmで構成された導体と柔軟な軟質クロロプレンゴムを採用することで、優れた耐久性と難燃性(耐スパッタ性)、耐候性、柔軟性を兼ね備えています。最高許容温度は 75℃。RoHS2指令対応品です。(受注生産品)

構造

用途

SX-WCT

主として、アーク溶接機の2次側(母材側、手元側)にて、ご使用できます。

備考

電気設備技術基準 準拠
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